NC:4/16 読売新聞「Second Life」

─新期生の皆さんへ─
NC初回なので、代表から説明もあったと思いますがいくつかおしらせです。
電子ジャーナルのデータベースはkeio.jpから閲覧できます。全文はデータベースで見てください。（ゼミ時に記事のプリントは配布します）
また、記事を読んで議論したい点やよくわからない点などをあらかじめ調べておいてからゼミに臨むとよい議論ができると思います。

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読売新聞　2007. 04. 08　 東京朝刊 三面
「急成長するネット世界「セカンドライフ」　企業も注目」

─要約─
　欧米を中心に約５００万人が参加するインターネット上の仮想世界ゲーム「セカンドライフ」（リンデン・ラボ社）が、夏には日本版ソフトも登場することとなった。
　セカンドライフでは「リンデンドル」という仮想通貨が流通しており、米ドルと交換できる（変動制）。セカンドライフでは１９億ＬＤ（７００万ドル相当）以上が流通している。
　個人や企業は、リンデン社から仮想世界の「土地」を購入したり、他の利用者から買って、様々な街を開発している。トヨタ等の大企業がPRの一環として土地や建物を持っている。
　一方で、仮想通貨は米ドルとと交換可能なため、仮想通貨を奪う詐欺や不正取引などが問題となっている。米議会は個人や企業が得た仮想通貨を資産とみなすかどうかなど、課税ルールの検討を始めている。

─感想─
　私もつい最近SLを体験しました。SLはもはやゲームの領域ではないです（地球の歩き方ならぬSLの歩き方といった本までありました）。PRとしてSLに企業名をだして建物をつくる企業が増えてきています（それを相手としたSL内で不動産業をおこなう企業もあるそうです）が、真剣に取り組もうとすると2000万円はかかる（？）といった噂もききました。
　オンラインゲームでもよくある話ですが、アイテムを騙し取られたなどずいぶん前からバーチャル世界は治外法権といった感じでした。いまさら騒ぐのは遅いのではないかと思います。
　現在英語版のみなので日本人ユーザーはあまり多くなさそうですが、日本版が始まるからには日本も法整備をすすめていかなければならないでしょう。また、SLが拡大していく上で誰が監視をするのかといった問題もでてきそうです。

─議論点─
・SLビジネスは今後どのようになっていくのか
・法整備と監視は誰がどう行っていくのか
（・SLは日本人になじむのか？）

─おまけ─
　SLについてのちょっと面白いコラムをみつけました。
バーチャルでギブソンのレスポールを買ったところで自分は弾けないじゃないかと思いましたが、それはアバターにかわいい服を着せてやりたいというような心境と同じでしょうか。人って不思議です。